現在の太陽光発電の普及率

再生可能エネルギーの普及とカーボンニュートラルの実現に向けて、世界中で太陽光発電の導入が進展しています。

国際的な取り組みとともに、日本国内でも加速的に進行しています。

本コラムでは世界と日本の太陽光発電システムの普及率について見ていきたいと思います。

⚡世界の太陽光発電の普及率

1990年の気候変動枠組条約の締約国会議 (COP) の第一次評価報告書を起点として気候変動問題が浮上し、

これに対処するためには単一の国だけでなく、世界各国が共同で取り組まなければ、

温室効果ガスの排出削減は実現できないという現実が浮かび上がっています。

全ての国が削減目標と行動計画を採用し、実行することが求められています。

　　　　引用元：https://www.kyocera.co.jp/solar/support/topics/202311-penetration-rate-and-current-status/

2021年4月に米国が主催した気候変動サミット2021が開催され、

日本、中国、ロシアなど温室効果ガスの主要排出国および地域の首脳40人が出席しました。

このサミットの結果、各国は新たな排出削減目標を発表し

地球温暖化を1.5℃以下に抑えるために必要な排出削減量を世界全体で約束することとなりました。

そのため、各国の太陽光発電システムの導入率および発電量も変わる傾向があります。

                              　　　　　～ 各国の太陽光発電の発電量及び導入率 ～

　　　　　　　　引用元： https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/denryoku_gas/saisei_kano/pdf/052_01_00.pdf

実際に2023年の太陽光発電の発電量のデータを見ますと、中国とアメリカが抜きん出ていることが分かります。

一方、太陽光発電の割合を見ると日本・ドイツ・スペインが 8.0%以上と高比率です。

太陽光発電の割合は現在それほど大きくありませんが、太陽光パネルなどの発電技術は急速に進歩しています。

さらに、次世代型太陽電池の研究と開発も進行中であり、これにより太陽光発電のシェアは今後増加する可能性が高まっています。

また、日本やアメリカ、イギリス、中国、EUなど世界125カ国と地域が、

2050年までにカーボンニュートラルを達成するという目標を掲げています。

太陽光発電 (その他再生可能エネルギー) の導入は、その実現に向けた重要な手段のひとつとして、世界中で急速に採用されています。

そのため、今後は太陽光発電の割合が拡大し、カーボンニュートラルの目標達成に向けて重要な役割を果たしていくでしょう。

⚡日本の太陽光発電の普及率

日本の太陽光発電の普及率は政府の支援策や技術の進歩により、着実に成長しています。 特に、太陽光発電設備への補助金が多くの家庭や企業に再生可能エネルギーへの投資を促しました。

日本の各都道府県に太陽光発電を採用している住宅の割合を見ると、

佐賀県、宮崎県、長野県、山梨県、熊本県などが特に高い割合を示しています。

                       　　　　　　　引用元：https://www.stat.go.jp/data/jyutaku/topics/topi863.html

東京都では 2025年4月から一部の新築建物で太陽光発電の設置が義務化される予定です。

延床面積が 2,000㎡未満の新築建物を対象としており、そのほとんどが住宅に該当します。

また神奈川県川崎市も太陽光発電の設置が義務化されました。

今後、他の自治体でも同様の取り組みが広がる可能性が高く、太陽光発電の普及が一層進展することが期待されます。

義務化されていない地域でも新築住宅や既築への太陽光設置に補助金が出る場合もありますので、

今後、一般住宅における太陽光発電の普及率が高くなっていきでしょう。

⚡まとめ

太陽光発電の普及率の向上にはまだまだ課題が存在しますが

温暖化対策やエネルギーの持続可能性に向け再生可能エネルギーの普及率増加は重要な一歩です。

今後の世界情勢や日本国内の論調を鑑みると太陽光発電の普及は今後もますます進むでしょう。